フランチャイズの種類や業種を比較する!自分に向く事業を探そう

現在のフランチャイズは業界も多岐にわたり、興味や希望に従って事業を選択することが可能です。契約方式については基本的に変わりありませんが、フランチャイズの種類や業種には、それぞれに特徴があり、またメリットやデメリットがあります。ここではフランチャイズに関してタイプ別に比較をしながら、どのような業種が自分に向くのかを考えるときの参考情報を解説していきます。

フランチャイズは大きく分けて2種類

フランチャイズチェーンでは、店舗型と無店舗型で仕組みが大きく変わります。別の言い方をすると、本部主導型と自由裁量型です。それぞれの特徴をみていきましょう。

コンビニエンスストアなどに多い本部主導型

コンビニエンスストアのように店舗を構えるフランチャイズでは、本部が主導する運営方針に従って店舗経営を行います。ほとんどのことを本部が決めるので、加盟店の裁量権は非常に少なく、ルールで規定されている部分が多くなります。

極端な話をすると、うまくいっていなくても本部の言うとおりにやらないといけないため、もっと他の方法を試したくても容易に実施できない縛りがあります。

一方で、最低収入保障があるケースも珍しくありません。本部では、全国の加盟店の統計データを取って全国統一のマニュアルを作成しています。そのため、本部の教え通りにやってもうまくいかないケースが出てくることは、本部の想定範囲内であるともいえます。

より独立心が味わえる自由裁量型

自由裁量型では最低限本部の決めたルールはありますが、営業時間や営業方法、価格など加盟店側で決められることが多く、裁量権が大きくなります。

もちろん本部に対しては、相談をしてアドバイスをもらうことができますが、自由度が高いため基本的には加盟店ごとの努力が必要となります。自由であるがゆえ、本部では運営のコントロールができません。自己責任での経営となり、収入保障はないのが一般的です。

フランチャイズの業界3タイプ

フランチャイズの業界は大きくは3つのタイプがあります。

小売業

さまざまな物品を販売する小売業は、一部で通信販売など無店舗型もありますが、コンビニエンスストア、スーパー、雑貨などの店舗型が一般的です。フランチャイズの場合、個人で一から開業するのに在庫確保、商品開発の必要がなく、仕入れ先の確保にも苦労しません。本部が所有する蓄積された売上データを活用できるので、売れ筋商品を扱うことが容易です。

一方で、店舗を構えている場所の立地などによって、必ずしも本部のデータ通りに売れないこともあります。契約により仕入れた物品を買い取る必要がある場合には、在庫を大量に抱えてしまう可能性も出てきます。

飲食業

フランチャイズの中でもハードルが高いと思われているのが、飲食業です。しかし、意外なことに最低限の資格取得でも開業可能で、調理師免許取得は必須ではありません。フランチャイズであれば本部のノウハウを利用できるため、飲食業の経験がなくても開業できるというメリットがあります。運営に必要な食材を一括仕入れするため、個人で運営するのに比べて安価で仕入れられる利点があります。

一方で、開業にはかなり高額の資金が必要となり、その回収ができる売上は店の立地に大きく左右されます。
同じブランド名であっても、接客などスタッフ教育によって、店ごとに差が生じやすいという特徴があります。

サービス業

商品ではなく形のないサービスや技術を提供します。サービスの内容は、クリーニング系や美容系、マッサージ、学習塾、リフォーム請負など多岐にわたります。フランチャイズ加入によって、教育・訓練システム、サービスマニュアルなどを提供してもらえるため、未経験でも新しい分野に参入することができます。

サービス業の場合、商品という形がないため、個々のスタッフの資質によるところが大きいといえます。また、新しいサービス形態が続々と登場しているので、小売業や飲食業に比べて本部のノウハウの蓄積が少ない場合もあります。

フランチャイズの主な業種

フランチャイズでよくみられる主な業種の傾向についてみていきましょう。

飲食

飲食分野のフランチャイズには、ハンバーガー、牛丼店、ラーメン店、そばうどん店、各種レストラン、カフェなどがあります。ロイヤリティは定額制が多く、比較的低めの傾向がみられます。

原材料や資材を低価格で仕入れられるため、利幅が大きく、その分競争力を高められますが、厨房や客席などにかける初期投資が高額なので回収に時間がかるのがネックです。
フランチャイズの場合、オリジナルメニューが提供できないことが多いので、不満を感じることもありそうです。

コンビニエンスストア

フランチャイズの代表格とも言えるコンビニエンスストアでは、利益分配方式のロイヤリティが多くみられます。知名度の高い商標が利用でき、経営ノウハウや教育体制が充実しているというメリットがあります。

一方で、最近問題視されているように、長時間営業のためのスタッフの確保が難しく、オーナーの負担が大きくなる可能性があります。

塾・スクール

教育系のフランチャイズのロイヤリティは、売上歩合方式が主流です。フランチャイズチェーンによっては、生徒数などによる特有なロイヤリティの決め方もみられます。運営においては、教材や集客ノウハウが提供され、販促サポートもしてもらえます。

一方で、地域性に合わせた講師の確保が必要となり、それによって提供されるサービスの質が変わってきます。

リペア・クリーニング

リペア・クリーニングのフランチャイズのロイヤリティは、定額式が多くみられます。出張サービスによる無店舗型も多く、その場合には初期負担が軽減でき、ランニングコストも低く抑えられます。
器具類の仕入れやビジネスの拡大方法などのサポートがあり、未経験でも参入しやすいという点も大きなメリットです。一方で、研修制度がしっかりしていないと技術が学べないため、本部の実績や体制についての確認が重要です。

事業内容と本部の体制を見極めることが重要

フランチャイズといっても、業種、業態によってその在り方は多様です。また同じ分野であっても、ロイヤリティや裁量権には企業ごとの違いがあります。ここで紹介しているのは一般的な例ですが、実際にフランチャイズへの参加を考える際には、念入りに下調べを行う必要があります。自分に合うフランチャイズをみつけるためには、本部事業者が公表しているデータの他、公的な機関や情報誌などから多角的な情報を収集し、条件を十分に比較して選択することが大切です。

フランチャイズは、経験やスキルがなくてもサポートを受けて開業できる可能性があります。脱サラ・独立の道を検討していて、これからスキルを身に着けていこうと考えている方は、サポート体制なども細かく調べてみてください。そのうえで、自分に合うフランチャイズチェーンを見極めましょう。

 

参考: