フランチャイズで手に職がつく業種とは?

フランチャイズで手に職がつく仕事にはどんなものがあるのでしょうか。フランチャイズで手に職がつく業種とその特徴、メリット・デメリットを紹介します。

リペア・クリーニング業

どんなものをリペア・クリーニングする?

コンクリートリペア、自動車内装リペア、住宅・家具リペア、襖・障子・網戸の張替え、eリペア/家電修理/など。断熱材施工、人工芝施工、窓ガラスフィルム施工、各種コーティング(水回りリフォーム・壁紙リフォーム・抗菌ウィルス対策)などがあります。

特徴

リペアや施工、クリーニングするものは多岐に渡り、それぞれのサービスと技術は細分化されています。
リペア業のなかには、無店舗経営も可能なものもあるため、自宅を事務所がわりに低資金で開業することもできます。マイナビ独立の調査によると、リペア・クリーニング業のフランチャイズは、全体の65.5%がロイヤリティに定額方式を採用しており、その額も他業種と比較しても低めだとされています。ただし、ロイヤリティを低く抑えている本部のなかには、仕事に必要な商材や消耗品を購入してもらい利益を出したり、開業後の経営指導サポートを省いていたりするところもあるので、全体的な収支のバランスと本部からのサポート内容をしっかりと確認することが大切です。

メリット

内容により自宅開業が可能です。フランチャイズでは、研修などのサポートを設けているところも少なくないため未経験でも開業できます。また、技術研修だけでなく、売上げを伸ばす運営方法についての指導も受けることができる場合もあります。個人で独立した場合、業務に必要なスキルや経営のノウハウについては、どちらも自分で努力して身につけていかなくてはいけないことですが、フランチャイズなら研修や情報を本部から案内してもらえるという点がメリットだといえます。
他にも、リペア・クリーニング業という業種は様々なものを対象としており、それぞれの技術は細分化されたものであるため、競合が少ない、というメリットがあります。

デメリット

リペア・クリーニング業のフランチャイズでは、加盟店オーナー同士で商圏が重なり顧客の奪い合いが起こらないようにテリトリー権が定められている場合があり、その場合には、営業可能なエリアに制限がかかることになります。例えば、自宅開業しようとした場合、すでに自分が開業したいと思うエリア、つまりは自宅のあるエリアで他の人が開業していれば、開業できないことも考えられます。また、営業エリアを広げたいなら、現在営業しているエリアの契約とは別に新しく契約を結ぶ必要もでてきます。

理美容・エステ・整体・リラクゼーション業

どんなサービスがある?

整体院、整足院、ボディケアー・ストレッチ、エステサロン、ネイルサロン、まつ毛エクステ、脱毛サロン、訪問医療マッサージ、美容矯正サロン、レンタルサロン、メンズサロン、リラクゼーションサロンなどがあります。

特徴

店舗型がメインですが、業種により自宅開業も可能です。
美容師や理容師として仕事をするには、国家資格が必要となります。この業種のフランチャイズでは、サロン経営者を募集しているところもあり、自分が施術者とならなくても、オーナーとして経営にのみ徹することもできます。自分が施術者となる場合でも、経営者としてサロンの運営にたずさわる場合でも、業界の流行や顧客に求められるサービスを常に把握しておく必要があります。そのため、業界に対して興味があるかどうかは重要なポイントです。

メリット

自宅で開業するなら、費用を大幅に抑えて開業できます。施術者ではなくオーナーとしてサロン運営をするなら、国家資格が必要な職種でも、資格は必要ありません。
フランチャイズでは、施術に関する技術的なことだけでなく、接客や集客のノウハウも学べる場合があります。個人で独立している場合は、悩みを抱えたとき誰にも相談できず孤独になることもあるかもしれませんが、フランチャイズなら経営や集客に関する悩みも相談できます。
他にも、サロンで使う備品や商品の仕入れサポートを提供している本部もあります。

デメリット

専門学校やスクールがたくさんあり、そちらを卒業し起業する人も多いため、業種として競合相手が多いことがデメリットです。開業したエリアで競合が多い場合、サービスの差別化ができなければ生き残りは難しくなります。しかし、差別化を目指すにしても、フランチャイズの場合にはブランドイメージを他の加盟店と統一する必要があり、服装や店舗の内外装、基本的なサービス内容などは本部の方針にしたがう必要がある場合も多く、差別化をはかりにくいという点もデメリットです。

フランチャイズ、手に職がつく仕事の選定ポイント

契約内容

事業内容・契約期間・違約金・ロイヤリティなど、契約内容は妥当なものでしょうか?
また、理美容・エステ・整体・リラクゼーション業では、自分が施術者ではなくオーナーとなる場合でも、業界そのものに興味がなければ成功は難しいです。自分が魅力を感じて、継続できる事業内容かどうかも重要なポイントです。
また、業種に関わらずほとんどのフランチャイズでは、「競合避止義務」と「秘密保持義務」を規定しており、フランチャイズの研修などで得たノウハウを元に、個人で起業するというようなことはできないことにも注意が必要です。

市場での優位性が高いか

競合はどのくらいいるでしょうか? 競合が多い場合、差別化ができなければ生き残りは難しくなります。
フランチャイズでは、加盟店の裁量で提供するサービスの変更や追加ができないことが多いため、本部が提供するサービスそのものが競合と差別化ができており、市場での優位性があるかどうかは重要なポイントです。

ブランド力

知名度とブランド力の高いフランチャイズ本部は、顧客へ安心感と信頼感を与えます。顧客からの安心感や信頼感は集客に大きな影響を与える要素であるため、できるだけブランドイメージがよく、一般的に知られている本部に加盟する方が集客には有利です。

サポート体制

開業前、開業後ともに必要なサポートを受けられるでしょうか?
加盟金やロイヤリティを低く抑える代わりに、開業後のサポートを省いている本部も存在しています。
同じ業種で比較するなら、加盟金やロイヤリティが高く設定されている大手フランチャイズ本部を基準に、内訳とサポート体制を比較し、何が省かれているか確認するとよいでしょう。

店舗型か無店舗型か

店舗型は開業に店舗が必要となるビジネス形態で、無店舗型は開業に店舗が必要ないビジネス形態です。
無店舗型を自宅で開業できる場合は、費用を大幅に抑えて開業できます。店舗が不要なため電気代や家賃などのランニングコストも抑えられます。ビジネスモデルにもよりますが、無店舗型は一人でも運営ができ、常駐するスタッフも店舗型に比べて少数で済むことが多いため、人件費もさほどかかりません。店舗を構えない分、集客への努力が必要となりますが、顧客が確保できれば売上が安定しやすく、固定費を抑えて高い利益率の商売ができます。

廃業数・契約更新店舗数

加盟店数だけでなく廃業数・契約更新店舗数にも目を向けるようにします。他の条件で問題なく感じても、廃業数が多い場合は何か問題がある可能性があります。
また、成功している加盟店の共通点とうまくいっていない加盟店の共通点をそれぞれよく確認するようにしましょう。それぞれの共通点が明確で成功するための対策を講じている本部かどうかの見極めが大切です。それぞれの共通点が明確でないフランチャイズへの加入はリスクが大きくなります。

まとめ

フランチャイズで開業することで手に職をつける手段があります。フランチャイズを選択する利点は、技術だけでなく集客や経営のノウハウまでフランチャイズ本部から提供されている場合が多いからです。また、本部のブランド力と知名度が高い場合は、ブランドイメージを利用して集客することもできます。
その反面、運営は本部の方針に従う必要があります。店舗の内装や服装を自分好みにしたいと思っても、ブランドイメージ統一のため、本部の指示に合わせなければならないというケースも少なくありません。
また、競合他社が多い業種の場合、差別化ができなければ生き残るのが難しくなるため、本部が提供するサービスそのものの市場での優位性も重要なポイントです。

 

参考: